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「自分で情報を選択できる」消費者の能動的な情報取得体質への変化〜選択可能情報

2011.12.01 Thursday

インターネットの普及によって、少しずつテレビから離れていく傾向にある消費者。消費者がインターネットを選好する理由には何があるのだろうか。
番組の質や内容に関する好みなどテレビ側の課題がある可能性も考えられるが、今回は私たちの生活に浸透し、テレビを見る時間を徐々に奪いつつあるインターネットの性質に着目してその理由を考察する。

情報に対して主体性を持ち始めた消費者。
【選択可能情報】
総務省「平成18年度情報流通センサス報告書」によれば、各メディアの情報受信点において選択可能な形で提供された情報である選択可能情報について、平成18年度における選択可能情報量(選択可能情報の総量)のメディア構成をみると、インターネットが(98.8%)が特に大きいシェアを占めている。同報告書では、これはインターネット上に保存・蓄積されている情報に、何らかのアクセス手段を持っている利用者全員がアクセス可能であるというメディアの特徴によるところが大きい、としている。

流通情報量(各メディアを用いて情報受信点まで届けられる情報量)のうち、テレビ等の放送が98.7%、インターネットが0.6%。これに対して、消費情報量(情報消費者が受信した情報の内容を意識レベルで認知される情報量)のうち、放送は71%、インターネットは14.1%。
テレビは流通情報量に対して消費情報の割合が低いことが分かる。

インターネットは消費者が主体的に情報を検索、閲覧するという特性上、選択可能情報が消費者の意識レベルで認知されやすいと考えられる。インターネットの普及によって、テレビの視聴が減少しているとすれば、テレビから一方的に発信される情報を受けるよりも、
自分の意思によって情報を選択し取得することを好む傾向があるとは言えないだろうか。

テレビから発信される情報を受けて好みや意思決定していた「巨人・大鵬・卵焼き」の時代から、自分が求める情報を探すという能動的な情報取得体質に、消費者は変化しているのかもしれない。


<参考資料>
総務省「平成18年度情報流通センサス報告書」
総務省「我が国の情報流通量の計量と情報通信市場動向の分析に関する調査研究結果(平成20年度) ―情報流通インデックスの計量―」

| 買いたいココロ。 | 00:24 | comments(0) | trackbacks(0) |





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